整(接)骨院で交通事故の
施術を受ける事ができるのをご存知でしょうか?

交通事故による負傷の場合、自賠責保険・任意保険が整(接)骨院で取り扱えます。
相手側の任意保険会社を通じて施術を受けられる場合は、患者さまの自己負担金はございません。

事故後の症状でお悩みはございませんか?

「早期に施術を開始すること」

交通事故の被害に遭われて大切なことは、早期に施術を開始することです。

交通事故による負傷は、後になって痛みが出たり、長引くことで後遺症が残る場合もございますので、受傷直後の症状が軽くてもそのままにしておかず、適切な施術をされることをおすすめいたします。

交通事故の症状

交通事故に遭われた方がよく訴えられる症状をご紹介いたします。

  • むちうち症イメージ

    むちうち症

    むちうち症は交通事故の負傷としてとても高い頻度で発生いたします。
    事故による衝撃で頚椎・胸椎・腰椎がムチを打ったように過度にしなってしまい、背骨と背骨との関節や軟骨、または背骨を支えている筋肉や靭帯などを損傷してしまいます。

  • 腰痛イメージ

    腰痛

    事故時、強くブレーキを踏みこむことで、腰部を痛めてしまう方が多く、また、その時は痛みがなくても後から遅れて痛みが現れることがございます。
    腰部は体の中心にあり、何をするにも負担のかかる部分です。長引く腰痛で日常生活やお仕事に長い期間支障をきたしてしまうこともございます。しっかりと治しておくことが大切です。

  • 外傷イメージ

    外傷

    運転姿勢に強い外力が加わることで、骨・関節・筋肉・靭帯などに強い負荷がかかり、骨折・脱臼・捻挫・挫傷・打撲などを引き起こします。
    事故に遭われる前と同じように日常生活やお仕事、スポーツなどができるようにするためにもしっかりとリハビリを行うことが大切です。

  • 自律神経症状イメージ

    自律神経症状

    事故をきっかけに、頭痛・めまい・吐き気・耳鳴り・倦怠感・脱力感・食欲不振・不眠・発汗などの症状が現れることが多くございます。

※上記症状の他にも、気になる症状等ございましたら、お気軽にご相談くださいませ。

施術開始までの流れ

  • 1お電話イメージ

    お電話・ご来院

    まずは病院で診断書を取得していただき、予め相手側の保険会社に当院に通院の旨をご連絡の上、ご来院くださいませ。

  • 2問診票ご記入イメージ

    問診票ご記入

    当院にご来院後、下記の事項を確認させていただきます。

    • 事故が発生した日時、状況
    • 病院での診断名(診断書の原本、もしくはその複写をお持ちくださいませ)
    • 相手側の保険会社の連絡先と担当者名
    • 受傷部の状態、経過、現在の症状など
  • 3施術イメージ

    施術開始

    施術を開始いたします。事故の状況により、お身体の状態と症状に合わせて施術をしてまいります。

  • 4施術終了イメージ

    施術終了

    症状が改善されれば施術は終了です。交通事故の平均的な治癒までの日数としましては、捻挫・挫傷・打撲の場合、3~4ヶ月程となります。

交通事故の施術に関するQ&A

整(接)骨院で交通事故の施術をしてもらえるのですか?

はい。 患者さまは、医療機関や整(接)骨院を全て自由にご自身の判断で選ぶことができます。

通院に対する慰謝料はありますか?

はい。患者さまの通院日数や施術期間により算出された額が、慰謝料として保険会社より支払われます。

病院との併用は可能ですか?

はい。自賠責保険・任意保険の場合、併用は可能です。(健康保険の場合は、一部制約がございます)

現在かかっている医療機関や整(接)骨院より転院したいのですが

はい。患者さまは、医療機関や整(接)骨院を全て自由にご自身の判断で選ぶことができますので、転院は可能です。保険会社にその旨をご連絡くださいませ。

レントゲンでは異常がないと言われたのですが、違和感や痛みがあります。施術できますか?

レントゲンには骨の状態(骨折やひび)が映りますが、筋肉の炎症や関節のユガミ等につきましては詳細な診断ができませんので、当院で確認させていただきます。

相手側が自賠責保険しか加入していない、または、自賠責保険会社しか通さない場合の取り扱いは、どうすればよいですか?

相手側の任意保険会社が行う手続きを受けることができない場合は、施術のたびに施術費をお支払い頂き、月末当院が作成する施術明細書(別途5,400円)を、相手側の自賠責保険会社宛てに領収書を同封の上、ご郵送くださいませ。

費用の用立てが難しい場合は、相手側の自賠責保険会社に申し入れて頂ければ、ご負傷の状態に応じた仮渡金を先に受け取ることができる制度もございます。

また、患者さまが相手側に直接施術費を請求することもできますので、状況に応じてご選択くださいませ。